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- 2017.03.28 Tuesday
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DirectX 11での実行結果。テキストで表示された「O+」のバーが長いほど当該スレッドのCPU負荷が高いことを示すが,ここでは「Thread 0」の負荷が高い |
DirectX 12での実行結果。「Thread 0」のCPU負荷は極端に下がっている |
「Forza Motorsport 5」ベースのDirectX 12技術デモ
【シリコンバレー=奥平和行】米マイクロソフト(MS)は4日、サトヤ・ナデラ上級副社長(46)が同日付で最高経営責任者(CEO)に昇格したと発表した。共同創業者のビル・ゲイツ氏(58)は会長を退任し、技術アドバイザーに就いた。同社はスマートフォン(スマホ)やクラウドコンピューティングなどで出遅れており、新体制で巻き返す。
MSでは昨年8月にスティーブ・バルマー最高経営責任者(CEO)が退任の意向を表明したことを受け、後継選びを進めてきた。一時は米フォード・モーターのアラン・ムラーリーCEOら外部からの起用も浮上したが、事業の継続性などの観点から内部昇格に落ちついたもようだ。
ナデラ氏はインド出身。米サン・マイクロシステムズを経て1992年にMSに入社した。オンラインサービスやサーバー部門などを経て、上級副社長として同社の注力部門になっているクラウド事業を指揮していた。
ソースhttp://www.nikkei.com/article/DGXNASGN0401H_U4A200C1000000/?dg=11月30日(ブルームバーグ):米マイクロソフトの取締役会は、同社のクラウド・エンタープライズ部門責任者であるサトヤ・ナデラ氏を最高経営責任者(CEO)に起用する準備を進めている。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。取締役会はビル・ゲイツ会長の交代についても議論しているという。
取締役会は次期会長候補として、同社社外取締役ジョン・トンプソン氏らを検討している。このプロセスが非公開であることを理由に関係者が匿名を条件に語った。新CEOや取締役会の要望があれば、ゲイツ氏は引き続き積極的な役割を果たす可能性がある。
マイクロソフトの広報担当フランク・ショー氏は、コメントを控えている。
ナデラ氏はマイクロソフトに1992年に入社。クラウドサービスやサーバー・ソフトウエア、インターネット検索、ビジネス・アプリケーションの各分野でリーダーシップを発揮した。
ジミー・ファロンの深夜トーク番組「Late Night with Jimmy Fallon」にマイクロソフト会長のビル・ゲイツがゲスト出演し、世界の貧困撲滅などに取り組む自らの財団(Bill & Melinda Gates Foundation:以下、BMG財団)の活動などいろいろな話をしていたようだ(米国時間21日のこと)。同財団で毎年発行している活動報告書の今年度版リリースに併せての登場、ということらしい。「この活動報告書を視聴者にぜひ読んでもらいたい」と思ったのだろう、下掲のなんともお茶目な(自称)「バイラル・ビデオ」まで制作・公開している。
BMG財団は、ゲイツがマイクロソフトのCEOを退任してから「本業」として運営に取り組んでいる慈善活動団体。Wikipediaのページには「2013年6月末時点の資金が383億ドルもあり、民間の財団としては世界最大」などといった説明がある。またゲイツの親友・ポーカー仲間でもあり、米国の億万長者番付で毎年ゲイツにつづく2位につけているウォーレン・バフェット(バークシャー・ハザウェイCEO。「伝説の投資家」「オマハの賢人」といった形容句がついてまわる人物)が再三にわたって巨額の寄付をしていることでも知られている。下記のForbesの記事には、「バフェットがこれまでにBMG財団に寄付したバークシャー・ハザウェイ株の価値は推定115億ドル」といった記述もみられる(残りの280億ドルが、ゲイツが提供したマイクロソフト株式、ということだろう)。
BMG財団の今年の報告書のなかで、ゲイツは「貧困撲滅を妨げる3つの俗説」についてかなり詳しく述べている。具体的には「貧困国はこの先もずっと残り続ける」「貧困国への資金援助は大きな金の無駄遣い」「乳幼児の死亡率低下や医療環境の改善が世界の人口増大につながる」の3つである(内容についての説明は割愛させていただく。残念ながら当方の力量をはるかに超えてしまっているため)。
Re/codeというテクノロジー系ブログ(昨年までAllThingsDと称していた)に今月初めに出てきた記事によると、BMG財団の報告書はビル・ゲイツにとってたいそう重要なものらしい。この発表準備と、それからダボス会議(World Economic Forum)への出席予定があって、1月中はゲイツの身体が空かないため、(ゲイツの意向が大きな影響力を持つとされる)マイクロソフトの次期CEO選びの結果発表は「早くても来月以降になる公算が高い」といった見方も出ているという。
Late Nightには、以前にオバマ大統領さえ出演したこともあったから、世界一の大金持ち(ゲイツのこと)が登場したからといって、それほど驚くべきことではないかもしれない。ただし、この番組が若年層にも支持されていることや、ジミー・ファロンがいまちょっとした「時の人」であることなども考えあわせると、ゲイツに出演を進言したブレーンはなかなかの切れ者といえるかもしれない。
マイクロソフトが中国企業と提携し新会社を設立、Xboxベースの家庭用ゲーム端末を発売することが明らかになりました。
中国メディア「勝訊科技」によると、マイクロソフトと提携する企業はインターネットTVなどのサービスを提供する百視通(BesTV)で、双方の出資額は7,900万ドル。持ち株比率は百視通が51%でマイクロソフトは49%と伝えています。また、新会社の名称は上海百家合信息技術発展有限公司で、上海自由貿易区に設立されるということです。
マイクロソフトはこの新会社にXboxテクノロジーを、そして百視通はインターネットTVライセンスおよび一部の映画やTVドラマのリソースを提供し、Bestpadという新しいゲーム端末を発売する予定です。
任天堂やソニー、マイクロソフトは、中国のゲーム市場への参入の機会をうかがっていましたが、2000年に文化部から通告された中国国内でのゲーム機の生産と販売禁止令により、現在はいずれのコンソールも輸入品しか出回っていません。
上海自由貿易区は自由貿易の試験区として設置されたエリアで、ここに外国企業が登記した場合、ゲーム機の生産と販売が許可される可能性があると香港の「南華早報」も報じています。しかし消息筋の話によると、仮に許可されたとしても販売には依然として文化部とその他の政府部門の審査を受ける必要があり、2000年の禁令を取り消さない限りはゲーム機の販売が解禁されるとは一概には言えないとアナリストも分析しています。
今回の新製品は、名称だけをみるとXbox 360やXbox Oneなどのような家庭用ゲーム機としてではなく、どちらかと言うと動画を視聴することができ、ゲームも遊べるタブレットのような印象を受けます。マイクロソフトの参入を皮切りに、今後任天堂やソニーなども参入してくる可能性がありますが、文化部の通知が取り消されない限りはWii UやPS4、Xbox Oneなどをそのまま中国国内で流通させることは難しいのかもしれません。
Xboxミュージックのスコット・ポーター首席プログラムマネジャーはインタビューで、広告のない無制限のストリーミングサービスを提供する「Xboxミュージック・パス」(月額9.99ドル)は9日からアップルのスマートフォン(多機能携帯電話=スマホ)「iPhone(アイフォーン)」やアンドロイド搭載の端末で利用できるようになると述べた。
ポーター氏によれば、同サービスはスマホやタブレット、マイクロソフトの家庭用ゲーム機「Xbox360」、それに今後発売される「Xbox One(ワン)」で利用できる。
ソースhttp://www.bloomberg.co.jp/bb/newsarchive/MSUHR06TTDSB01.html日本マイクロソフトは、プリペイド方式の「Xboxギフトカード」の発売日を発表しました。
8月27日に実施されたシステムアップデートにより、これまでのマイクロソフトポイントが各国の通貨に移行しましたが、今後残高を追加するためのプリペイドカード「Xboxギフトカード」の発売開始日が9月19日に決定しました。
昨年10月末に鳴り物入りで発売されたWindows 8は、6カ月たった2013年の5月に、累計販売数が一億本を越えたと発表されている。Microsoftのカウントには、Windows 8へのアップグレードやOEMへの販売などが含まれている。このため、一般的な印象とは大きく異なる。
Microsoftにとって大ヒットとしているWindows 8だが、PCベンダーにとっては、年末商戦でPC自体の販売が振るわず、タブレットの影響で、Windows PC自体の売り上げが減少している。リサーチ会社のアナリストなどは、Windows 8は失敗と明言している。
実際、企業においてもWindows 8を積極的に採用しようという企業は少数で、現状では社内に残っているWindows XPをどのようにWindows 7に移行するのかなどがメインテーマとなっている。
こういった状況を考えて、Microsoftは、Windows 8の修正版ともいえるWindows 8.1(開発コード名:Blue)のパブリックプレビュー版を、Build 2013の初日に合わせ、多くのユーザーがテストできるように公開した。
Build2013の基調講演において、MicrosoftのCEO スティーブ・バルマー氏は、「PCメーカーや周辺機器ベンダー、ソフトウェアベンダーなどと組み上げてきたWindowsエコシステムは、強力な推進力としてWindows 8の普及に力を果たしてきた。さらに、Windows 8.1は飛躍的な普及を見せるだろう」と語っている。
バルマーCEOが強調したのは、Microsoftが提供するWindowsプロダクトの広がりだ。
現在、Windows 8コアをベースとした製品としては、Windows 8/8.1/RT、Windows Server 2012/2012 R2、Windows Phone 8、Xbox Oneが発表されている。Windows Phone 8は、Windows RTをスマートフォン用に適応したOSだ(リリースから考えれば、Windows Phone OSをタブレット仕様にしたのがWindows RTということができる)。
いくつかの予想では、Windows PhoneのOSがマイナーバージョンアップし、APIなどWindows 8/8.1と同一になり、Windows PhoneとWindows 8/8.1/RTのModernアプリにおいては、ソースコードレベルでの互換性が保たれるようになるのではといわれていた。このようになれば、Windows RTとWindows Phoneでは、同じバイナリーコードのModernアプリが動作するようになる。また、x86/x64のWindows 8/8.1においても、コンパイルをし直すだけで、Windows Phoneなどのアプリが動作するようになる。
結局、今回のBuild 2013では、Windows PhoneとWindows 8/8.1/RTの融合までは発表されなかった。しかし1〜2年後を考えれば、Windows Phone、Windows 8/8.1/RT、Xbox One上で同じModern アプリが動作するようになるだろう。そうなれば、開発者としては、1つのプログラムを作成することで、複数のプラットフォームに対応できるようになる。
Windows Phoneに関しても、iOSやAndroidなどのスマートフォン向けOSのアップデートが年1回あることを考えれば、年末もしくは2014年初めにアップデートが発表されるだろう。このタイミングで、Windows 8/8.1/RTは開発環境、SDK、APIを含めて統合されていくだろうと、筆者は考えている。
Xbox Oneに関しては、リアルタイム性の高いゲームを動かすXbox OSと、Windows 8.1コアのOSが、2つ同時に動作している。さらに、これらのOSを動かすベースOSとして第3のOSが搭載されている(筆者は、この第3のOSは、カスタム版のハイパーバイザーHyper-Vではないかと予想している)。